海外不動産投資でひともうけ

リスクをなくすことはできませんが、リスクをコントロールすることができます。そして、リスクをコントロールする事ができれば、世界にはたくさんのチャンスがあるのです。

いろいろ海外不動産に投資開始(前編)
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いろいろ海外不動産に投資開始(前編)

具体的な海外不動産投資の話

具体的な海外不動産投資の話

これまでの話から、複雑な世界経済の中で、「チャイナマネー」と「イギリス」という二つのキーワードだけでも、不動産投資に限ったことではなく、いろいろなビジネスに応用が効くと考えられます。

国や地域の絞り込み方がわかったら、次に具体的にどのようにして実際に海外不動産を選んで投資していくかです。

不動産の基本的なことは、日本の不動産とそれほど変わらないのでしょうが、どのような商習習があり、どのようなことに気を付けなければいけなくてリスクに対してどのように対処するのか。 (さらに…)

大切なのは必ず現地をみること

大切なのは必ず現地をみること

まず、必ず現地を見ることが大切です。

というのは、不動産は必ず現地の秩序で動いているからです。

現地は人々の生活があり、ビジネス活動があります。

つまり不動産は、これからの社会を根本から支えているのです。

現地に赴いてチェックすることは、「プロジェクトの概要を調査する」ことです。

これは、現地販売センターの現地コンサルタントに、視察する不動産の規模がどれくらいなのかや、総戸数や開発面積などを聞くのです。 (さらに…)

日本で現地情報を収集するには

日本で現地情報を収集するには

現地の情報を日本で収集することも大切です。

今ではインターネットを使うことで、気になる国や地域の最新の情報を得ることができます。

では具体的な収集方法のひとつには、「最新の現地ニュースを検索する」方法があります。

最近では検索サイトがニュースを取りまとめてくれているので、単純に「国・地域名 不動産」や「首都名 住宅」といったキーワードを使って検索してみるとよいでしょう。 (さらに…)

少しでも有利に投資できる外貨ポジションを持つ

少しでも有利に投資できる外貨ポジションを持つ

円と対投資国の通貨のレートだけ見ておけばいいというものでもありません。

それは、必ずクロスレートを見る必要があるからです。

マレーシアの通貨リンギットの場合、円が1リンギット24円台という最高高値のタイミングで投資すると、割安な価格で不動産を購入することができます。

しかし、1年後に対リンギットで大幅な円安になったらマレーシアの不動産は割高になってしまいます。 (さらに…)

4つの海外不動産投資で注意するべきこと

4つの海外不動産投資で注意するべきこと

ひとつは、「信頼のおけるコンサルタントを選ぶ」ことです。

にわか海外不動産コンサルタントも多いので、注意が必要なのです。

費用的なものは日本の不動産購入の際の仲介手数料相当分と考えられます。

そして「購入後の管理はどうするのか」を考えておくことも大切です。

新興国の物件は、設備のクオリティが高いとはいえないのでトラブルがおこる頻度は日本よりも高いからです。

言葉の通じない海外での不動産投資は、購入することは比較的簡単にできることです。 (さらに…)

海外不動産投資のファイナンス

海外不動産投資のファイナンス

まず、「外国人でもローンは使える」のかという質問は多いようですが、外国人の購入が認められている国であれば、たいてい非居住者でもローンを受けることができます。

不動産投資では、ローンを利用すると、キャピタルゲインを得たときの効果が大きいのです。

購入後に物件価格が20%上昇した場合、現金で購入したら、自己資金3000万円に対して600万円の価格上昇になります。

しかし、80%をローンで購入したら、20%の自己資金600万円に対して600万円のリターンとなり、100%の運用効果が得られることになるからです。

つまり、不動産は、全額自己資金で投資するよりも、ローンを利用するほうが投資効率がいいということになります。 (さらに…)

購入から売却までプロセス

購入から売却までプロセス

海外不動産投資のプロセスには、大別して「取得時、保有時、売却時」といった3つのステージがあります。

まず、これら3ステージそれぞれにかかる税金や諸費用を知ることが大切です。

取得時には、頭金以外にも、登記に必要な費用、不動産を取得するのに必要な税金、ドキュメンテーションに費用、弁護士費用、ローンの交渉にかかる費用、不動産仲介費用、送金手数料、為替手数料といった諸費用がかかります。

新興国の不動産は、一般的に利回りが低いので、家賃収入とローン返済額のバランスを考える必要があります。

最終的に売却して得た利益を、その国や地域から持ち出す場合、中国やミャンマーのような送金制限がある国もあるので、あらかじめ知識として知っておく必要があります。

また、現地でできる手続きは「やれるだけやっておく」ことが鉄則です。 (さらに…)