PDCAの極意

典型的なマネジメント手法をなぜか実践できない人が多いのです。ここでは、その実践できない理由を解説します。

事実をどのように認識するかがポイントです

事実をどのように認識するかがポイントです

事実をどのように認識するかがポイントです

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●問題の捉え方次第で、正しい解決方法が見つかります。

正しい事実を洗い出しら、それをどう認識するかが大きなポイントになります。

言い方を換えて言うと「どう理解するか」または「どう解釈するのか」ということです。

例えば、「部門間のカベ」という問題を例にすると、それは、単純にコミュニケーションが少ない、または、無いということで、他の部門が何をやっているのか分からない、ということが問題視される場合もあります。

この問題をどう認識すれば良いのかは、その会社の状況によって変わります。

事務所が離れていたりして、物理的に難しいケースもあれば、風土的にコミュニケーションがとりづらいこともあるでしょう。

ここで、認識しなければならないのは「そのことは、本当に問題なのか」ということです。

業務上の必要なコミュニケーションも取れていない、すなわち業務上欠落していることが、会社の業績に関わっているという事実があれば、会社として対応策を考える必要があるかもしれません。

一方で、影響の度合いによっては、各社員自身が努力するといった対応で様子も見ることもありますが、どうしても、「部門間のカベが問題だ」と声が出てきてしまうと、「コミュニケーションは、当然ないよりもある方が良いのだから、何らかの対応をすべきである」という考えに陥りやすくなります。

しかし、正しい事実を洗い出すことによって、「そもそも問題なのか」、「どの程度問題なのか」を考えるプロセスが加わります。

そして、それをどう認識するのかを意思決定することによって、より適切な対応策を実施することができるわけです。

そして次のようなケースも時にはあります。

それは、部門間のカベではコミュニケーションの問題でなく、もはや「対立」にまで発展しまっている場合もあります。

開発部門や企画部門が「営業がだらしがないから売上げが上がらない」と考えているが、一方では、営業部門は「もっと競争力ある商品なら売れる」「もっとインパクトある販促キャンペーンをやってくれれば売れるのに、開発や企画は現場を分かっていないから良い商品や企画が出ない」と考えている、といった対立です。

競い合う対立なら良きライバルと言えますが、自分の所属部門の位置付けを守るために、他を落とし込めようとする対立だとするならば、決して好ましい状況ではありません。

もし、このような事実が洗い出されたのならば、早急に関係者を巻き込んだ認識共有の状況をつくる必要があります。

それは、お互いに単にイメージとして言っているだけの何の根拠のないモノなのか、何らかの事実に基づいての意見なのかを共有すれば、打開策が見えてくるはずです。

●正しい事実認識とは…

今、問題になっている、消費税の増税についても考え方は全く同じです。

国の財政が悪化しているから、消費税を増税して収入を増やそうと目論んでいるのですが、消費税をアップしたら本当に収入が増えるのか、という事実です。

しかし、消費税の収入は当然増えるでしょうが、景気が悪化すれば、所得税や法人税からの収入が減少してしまうために、総収入は減少することも考えられます。

現に、1997年の消費税を3%~5%にアップさせた時には、総収入は減少してしまいました。

政治家や官僚でも、正しい事実を把握して、それをどう認識するか、というプロセスが踏まえていないと適切な対応策が出てこないのです。

この一連のプロセスを踏まえた上で、実行すべき対応策を導き出すようにするのです。


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